各種刊行物のご案内
生涯現役社会の実現に向けた地域包括ケアプラットフォーム構築に関する
調査研究事業報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成26年3月
【内容】
1.はじめに
2.地域包括ケアの国の考え方
3.本事業の考え方
4.現状調査
5.先駆的事例把握・分析
6.「プラットフォーム」のあり方、機能・要件定義
7.「プラットフォーム」の成立条件および実現化手法
8.今後のあり方
9.おわりに
東日本大震災被災者の生活安定支援事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成25年3月
【内容】
1.事業の枠組み
2.事業の成果と課題、今後の展望
3.各支援事業実施団体の活動報告
・北海道の活動報告(NPO 法人 北海道ふるさと回帰支援センター)
・岩手県の活動報告(岩手志支援株式会社) 27
・宮城県の活動報告(震災支援プロジェクト 手をつなごう)
・福島県の活動報告(健康生きがいづくりアドバイザー福島県協議会)
・茨城県の活動報告(茨城県健康生きがいづくりアドバイザー協議会)
・埼玉県の活動報告(ときめきらいふクラブ) 47
・新潟県の活動報告(新潟県健康生きがいづくりアドバイザー協議会)
・長野県の活動報告(長野県健康生きがいづくりアドバイザー協議会)
・滋賀県の活動報告(一般社団法人 滋賀県健康生きがいづくり協議会)
・京都府の活動報告(健生ネットワーク京都)
・和歌山県の活動報告(和歌山県健康生きがいづくりアドバイザー協議会)
・徳島県の活動報告(徳島県健康生きがいづくりアドバイザー協議会)
・長崎県の活動報告(長崎県健康生きがいづくり協議会)
4.資料編
生涯現役社会を目指す多様な世代による元気活性化事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成25年3月
【内容】
1.事業の枠組み
2.事業の目的
3.委員会・作業部会の開催
4.現状調査
5.プログラム策定・検証
6.まとめ
7.資料編
社会福祉法人向け経営手法標準化プログラム開発事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成25年3月
【内容】
1.事業の枠組み
2.事業の目的
3.委員会・作業部会の開催
4.現状調査
5.プログラム策定・検証
6.まとめ
7.資料編
低所得高齢者の居住支援事業・住まいのセーフティネットの
仕組みづくりにかかる調査研究事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成25年3月
【内容】
1.調査の背景と概要
2.低所得高齢者の居住継続困難事例調査
3.低所得高齢者の居住支援事業モデル
4.住まいのセーフティネットの仕組みづくり
5.低所得高齢者を対象とした住宅事業に係る評価指標(案)の検討
6.調査結果のまとめ
7.資料
サービス付き高齢者向け住宅等の整備、運営のガイドラインの
調査研究及び、評価プログラム策定事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成24年3月
【内容】
1.事業概要
2.施設評価にかかわる事例、参考例の現況
3.高齢者住施設の選定にかかわる重要項目の調査
4.施設の整備(ハード)・運営(ソフト)にかかわる評価尺度・基準の検討
5.調査用モバイル端末のシステム開発
6.高齢者住まい方相談基本マニュアルの概要
7.試行事業
8.施設の整備(ハード)・運営(ソフト)にかかわるガイドライン
9.まとめと課題
低所得高齢者を対象とした住宅事業の実態調査研究
及び居住支援ニーズ調査事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成24年3月
【内容】
1.調査の背景と概要
2.低所得高齢者の居住問題と居住政策の現状と課題の整理
3.低所得者を対象とした高齢者向け住宅事業の実態調査
4.居住支援ニーズ調査事業
5.調査結果のまとめ
6.資料
東日本大震災の被災者就労支援事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成24年3月
【内容】
1.事業の枠組み
2.事業の概要
3.事業の成果
4.各支援事業実施団体の活動報告
5.事業活動の経過・内容
6.資料編
高齢者住み替え相談の調査・研究と相談業務のプログラム開発事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成23年3月
平成22年度事業として、厚生労働省からの老人保健事業推進費等補助金により、「高齢者住み替え相談の調査・研究と相談業務のプログラム開発事 業」を実施した。
本事業では、高齢社会となり、「社会情勢の変化や家族構成の変化に伴って徐々に変化してきており、同居や隣居を志向する人の割合が減少」(厚生 労働省)する中、多様な住居が提供されてきている。
高優賃コーディネーターなどが住み替えの相談・アドバイスをしているものの、ソフト面でのアド バイスは必ずしも十分でないといった背景の下、ハード、周辺環境に加えて相談者のライフプラン(年金、生活設計)、周辺の医療サービス、将来あり うる介護体制を含めたデータベースをモジュール化し、また、エリアの特性を加味し、相談者のニーズに応えうるプログラムを構築したものである。
事業実施にあたっては、専門的立場から指導、助言を得るため、相談事業、介護施設経営、住宅市場調査専門家、介護福祉分野有識者からなる「高齢者 住み替え事業検討委員会」を設置し、その下に作業部会を設け、全国でアンケート調査、ヒアリング調査並びに試行事業を実施し、結果を報告書にとり まとめた。
【内容】
1.事業の概要
2.相談機関実態調査
3.高齢者相談センター基本構想
4.アドバイザーサポートシステム
5.試行事業
6.アンケート調査
7.まとめと提言
高齢者の生きがい就労の機会創出に関する調査研究事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成23年3月
平成22年度事業として、厚生労働省からの老人保健事業推進費等補助金により、「高齢者の生きがい就労の機会創出に関する調査研究事業」を実施した。
本調査では、学識経験者など高齢者の生きがいに関する豊富な知識を有する専門家等からなる調査研究委員会を設置し、コミュニティ・ビジネス等、地域貢献型の事業による、高齢者の生きがい就労の機会創出についての方策等を検討した。
具体的には、地域のアドバイザー組織等から高齢者の生きがい就労の機会創出につながる、地域貢献型の事業を募集し、その中から先駆的で実施して効果が期待できるものを10事業を選考し、試行事業として実施検証し、事業の結果を報告書としてまとめた。
【内容】
1.事業の概要
2.高齢者の働く意識の現状と課題
3.地域にみる高齢者の生きがい就労調査
4.試行事業及び報告会
5.新しい生きがい就労の機会創出についての提案
団塊世代以降の社会貢献に向けた調査ならびにプログラム策定事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成22年3月
平成21年度事業として、厚生労働省からの老人保健事業推進費等補助金により、
「団塊世代以降の社会貢献に向けた調査ならびにプログラム策定事業」を実施した。
具体的には、学識経験者5名により調査研究委員会を設置し、アンケート調査の実施、
団塊世代以降の社会貢献活動に関するさまざまな情報収集や事例調査、分析を行った。
また、全国にある健康生きがいづくりアドバイザー地域組織等から、団塊世代以降の
社会貢献につながる事業を募集し、その中から先駆的で効果が期待できる10事業を選考し、
実際に試行事業として実施した。
これらの事業の結果を報告書としてまとめた。
【内容】
1.事業の概要
2.団塊世代以降の社会貢献の動向と方向性
3.団塊世代以降の社会貢献活動に関する意識
4.社会貢献活動を行っている団体の概況
5.試行事業及び報告会
 
団塊の世代の地域再生ボランティア養成事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成22年3月
平成21年度独立行政法人 福祉医療機構「長寿・子育て・障害者基金」助成事業により行った。
そ育て・福祉・健康・環境とさまざまな課題を解決するには、行政や企業と協働できる地域の力
が必要で、特に地域には、団塊の世代という大きな資産がある。
この世代による地域活動の準備段階と積極的活動のプログラム開発とその検証を目的として、
1,100名の健康生きがいづくりアドバイザーを軸とし、地域個々の課題から機会発見、プログラム
策定・実施・検証し、まとめた。
【内容】
1.事業の概要
2.養成講座の実施報告
3.事業全体について
温泉と空き家等を利用し、
一人暮らし高齢者の食の支援と交流の場の開発事業報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成21年3月
平成20年度厚生労働省社会福祉推進事業の助成により行なった、衰退した温泉地の福
祉基盤の強化と観光活性化による地域経済の向上を両立を目指し、温泉と空き家等を
利用し、一人暮らし高齢者の食の支援と交流の場を開発するために行なわれた調査を
まとめました。
【内容】
1.調査の概要
2.空き家、空き店舗の福祉拠点としての利用可能性調査
3.医療機関・福祉施設調査
4.地域住民高齢者調査
参考-地域住民高齢者調査単純集計
5.地域通貨調査
6.まとめ
(送料別途)
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健康・生きがい開発財団 FAX:03-3818-3725
社会福祉従業者の生きがい情報研修事業報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成21年3月
「生きがい・情報力を高める」というキャッチフレーズのもと、仙台、東京、名古屋、大阪、福岡の5会場において実施した仲間作り援助技術からネットワーク技術までという、幅広い研修会の内容をまとめました。
【内容】
1.事業の概要
2.社会福祉従事者のための生きがい情報研修会
3.研修会実施内容
4.研修会・各会場のアンケート結果
5.今後に向けて
(送料別途)
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健康・生きがい開発財団 FAX:03-3818-3725
生きがいアドバイザー実施講座検証事業 報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成21年3月
地域における高齢者の生きがいと健康づくり支援活動についての専門的ノウハウを有する人材である健康生きがいづくりアドバイザーが講師となり、高齢者の生きがいと健康づくりを目的として、全国で100回実施した講座の結果を3人の委員からなる委員会にて検証しました。
【内容】
1.事業の概要
2.実施講座検証事業内容
健康生きがいづくりアドバイザー実施講座一覧
各地での実施講座の内容
3.実施結果について(評価)
アンケートの結果
各委員から
4.今後に向けて
(送料別途)
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高齢者の仲間づくりによる生きがいと健康づくり活動促進に関する
調査研究事業報告書
発行:一般財団法人 健康・生きがい開発財団
発行年:平成21年3月
全国の健康生きがいづくりアドバイザー等を対象に実施した、高齢者の仲間づくりに関するさまざまな情報収集と仲間づくりによって生きがいと健康づくり活動の促進につながったという事例に関するアンケート調査の分析、および全国にある健康生きがいづくりアドバイザー地域組織等から募集し試行事業として実施した仲間づくりにより高齢者の生きがいと健康づくり活動の促進につながる先駆的で効果が期待できる10事業の調査研究内容の結果をまとめました。
【内容】
1.事業の概要
1-1 事業の目的
1-2 事業の内容
2.高齢者の仲間づくりによる生きがいと健康づくり(総論)
3.高齢者の仲間づくりによる生きがいと健康づくり活動促進に関するアンケート調査結果報告
4.試行事業の実施
4-1 試行事業実施団体一覧
4-2 試行事業の実施報告
5.今後に向けて
6.資料1 健康生きがいづくりアドバイザーとは
資料2 アンケート用紙
(送料別途)
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健康・生きがい開発財団 FAX:03-3818-3725
在宅介護者のための生きがいハンドブック
発行:一般財団法人健康・生きがい開発財団
発行年:平成16年3月
在宅で介護を受ける人が生きがいをもって暮らすために、家族は何を心がけたらよいのか、そのヒントをまとめました。
内容:
生きがいってなんだろう?
お年寄りへの目配り、気配り、心配り
介護を受ける人とご家族の声
生きがい支援とそのポイント
ご家族による生きがい支援
新しい介護の考え方
介護の負担を抱え込まないために
もっと活用していきいきと
生きがい支援の10か条
(送料別途)
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生きがい活動支援通所事業 担当者用マニュアル
監修:新開 省二 東京都老人総合研究所地域保健部門室長
発行:一般財団法人健康・生きがい開発財団
発行年:平成15年3月
生きがい活動支援通所事業に従事する担当者のための、具体的なメニューを例示し、効果的・効率的に事業を実施できるようなマニュアル。
内容:
1.生きがい活動支援通所事業とは
2.事業実施日のタイムテーブル例
3.生きがい活動のメニュー例
4.ボランティアに活躍していただくために
(送料別途)
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生涯学習とサクセスフルエージング
発行:一般財団法人健康・生きがい開発財団
上智大学の香川正弘教授が主宰する紀尾井生涯学習研究会が発行する「生涯学習フォーラム」に掲載されている、健康生きがいづくりアドバイザーの活動実践レポートのなかから10編を選びまとめたもの。
内容:
第1部:総論
第2部:生涯学習論
第3部:サクセスフルエージング実践論
頒価:1,000円(送料別途)
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生きがい入門
著者:健康・生きがい開発財団前常務理事 松本吉平
発行:一般財団法人健康・生きがい開発財団
内容:
著者が10年前に損保業界から生きがいの世界に転身してからの所感等をまとめたもの。第1編 中高年と健康生きがいづくり
第2編 折にふれて(ニュース巻頭言)
第3編 健康生きがいづくりアドバイザーによる生涯学習支援
頒価:800円(送料別途)
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健康・生きがい開発財団 FAX:03-3818-3725